～経営指標をもとに、会社は稼いでいるのか、資金の心配はいらないのかを把握しよう～

「総資本経常利益率」から会社の収益性を分析

収益性とは、「元手に対してどれだけの利益を得ることができたか」ということです。会社の元手となるお金をすべて合計したものは「総資本」で、貸借対照表に「負債・純資産合計」として載っています。総資本に対して得られた利益の比率が大きいほど、収益性が高いことになります。ここでは営業外利益と営業外費用も算入した「経常利益」を使って、総資本に対してどれだけ利益があるのかをみます。

もし総資本経常利益率が1％未満だったら、元手をほとんど有効活用していない状態です。少なくとも元手に対して市中金利以上の利益を上げられなければ、会社を経営する意味がないといっていいでしょう。

総資本経常利益率は、一般的な企業では5％前後であれば普通といえます。

ただ、すべての経営指標にいえることですが、どの程度の数値が適正値なのかは業種や会社の規模によっても違ってきます。

「流動比率」から資金繰りの状態を分析

流動比率は、会社の健全性や資金繰りの状態をみるのによく使われます。内容は、「流動負債」に対する、1年以内に現金化できる「流動資産」の割合を示したものです。流動資産は「現金預金」「受取手形」「売掛金」などの当座資産と「棚卸資産」を合計したものです。流動負債は「支払手形」「買掛金」「短期借入金」などの合計です。

この数値が大きいほど、手元にある運転資金が多く、債務を返済する能力が高い会社となります。200％以上、つまり流動資産が流動負債の2倍以上なら、債務を2回返す余裕があるということです。

一方、100％を切ると負債の方が多くてこのままではキャッシュフローがショートする可能性が大きく、お金を補充しておかなければなりません。

さらに余裕資金について厳しくみたのが「当座比率」で、流動資産に対する当座資産の割合を出したものです。当座比率が100％以上あれば当座の資金面の心配はないでしょう。

• 経営計画入門講座 – 決算診断編
  5つの経営指標を計算しよう
• 経営計画入門講座 – 決算診断編
  安全性・安定性・生産性とは

～貸借対照表と損益計算書の数字から指標となる数値を算出する～

会社をみるポイントを知ろう

経営計画を考えるとき、決算書に記されているさまざまな数字の中で、どれに注目したらいいのでしょうか。
本書では　「収益性」「資金性」「安全性」「安定性」「生産性」の5つのポイントに注目します。そのポイントについてわかりやすく示す経営指標（数値）は次のとおりで、これらをみれば会社の体力がわかります。

それぞれのポイントについては、次からの項目で詳しく見ていきます。

どれも簡単に計算できる

これらの経営指標の算出方法は、左の図に示したとおりです。

たとえば収益性を示す「[１]総資本経常利益率」は、損益計算書の「経常利益」を「総資本」で割ったものです。「総資本」は貸借対照表の一番下の右側の「負債・純資産合計」（＝「資産合計」）　のことです。

資金性を示す「[２]流動比率」は、貸借対照表の左上にある「流動資産」を、右上にある「流動負債」で割ったものです。

安全性を示す「[３]自己資本比率」は、貸借対照表の「自己資本」を「総資本」で割ったものです。

安定性を示す「[４]安全余裕率」は、損益計算書の「売上高」から「損益分岐点売上高」を引いたものを「売上高」で割ります。損益分岐点売上高は、売上高とかかった費用がゼロの地点をいいます。

生産性を示す「[５]労働分配率」は、損益計算書の「人件費」を「限界利益」で割ったものです。限界利益は後の項で説明しますが、ここでは損益計算書の「売上総利益」とほぼ同じと考えておいてかまいません。

• 経営計画入門講座 – 決算診断編
  決算診断で経営体質を把握する
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  収益性・資金性とは？

～[１]-[11]の指標はとても大切なので、把握した上で対策を考えよう～

経営に負担をかけているのは何かを把握しよう

決算書の数字を利用すれば、[１]-[11]のことがわかります。どれも会社の状況を把握するために大切なものなので、活用をお勧めします。

• 経営計画入門講座 – 決算診断編
  四期分の貸借対照表を比較する
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  5つの経営指標を計算しよう

～貸借対照表の各勘定科目についても、四期分の推移を把握しておこう～

まず純資産の増減を確認する

四期分の貸借対照表については、左の図のようにまとめるとみやすくなります。一番右には前期に対する当期実績の増減分を入れ、数字の増減をみやすくします。

さて、主な勘定科目について、数字の見方を簡単に説明していきます。

• 経営計画入門講座 – 決算診断編
  四期分の損益計算書を比較する
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  決算診断で経営体質を把握する

～重要な数字の変化状況と、その理由を確かめよう～

決算書は過去と比べることに意味がある

決算書を一期分だけみても、会社の状況の変化は浮かび上がってきません。過去四期分の数字を比較することが非常に大切なのです。これは自分の体について調べるときと同じです。体脂肪率がこれだけあるから肥満気味だといわれたりしますが、人によって適性体脂肪率は違うものです。数字の変化を知ることで、はじめて今の状況がわかるのです。

会社の経営状況はすべて勘定科目に表れるので、まずは、社長が決算書をみる習慣を身につけることです。

決算書をみるポイントは2つあり、ひとつ日は収益性で、2つ日は成長性になります。したがって、単年度の決算書だけを眺めていても、答えはみつかりません。そこで過去の決算書を並べるわけですが、左の図のように、構成比や増減をみることによって、今の会社の健康状態がみえてくるのです。

増減の原因を必ず究明する

特に重要なのが、損益計算書の年次比較です。経営計画を立てる上で、まずはこれらを参考にするからです。ここで使っているのは、一般的な損益計算書を加工した「変動損益計算書」です。これを図式化すると115ページにある「ストラック図表」になります。この計算書で「構成比」をみると、売上高に対して変動費（売上原価）の占める割合である変動比率や、限界利益が占める比率である限界利益率がすぐにわかります。

まずチェックすべきは、売上高の増減です。減っている場合は現行商品の力が落ちてきているわけですから、その理由を探ります。新たな付加価値をつけるか、新規商品開発にかかる必要があるとすれば、そのための費用も捻出しなければなりません。

売上総利益は、通常は売上の変化に伴って増減します。ただ仕入の仕方を工夫することによって、売上が横ばい、もしくはマイナスでも売上総利益を増やすことはできます。

売上高や売上総利益が増えているのに、経常利益が横ばい、ないし下降だったら、固定費が増えていることになります。

設備投資などの戦略的な先行投資をした結果、減価償却費が増えたり、人件費や開発費が増えたりしたのであればいいのですが、ほかに問題があるようなら、その原因を究明しなければなりません。

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