～経営指標をもとに、安定的に儲けているか、人件費に問題がないかを確認しよう～

「自己資本比率」から安全性を分析

自己資本比率は、「総資本」に対する「自己資本」の割合をみたものです。銀行の安全性を示す指標としても使われているので、耳にしたことがある人も多いでしょう。自己資本は貸借対照表の右下にあります。この数値が高いほど安全性が高い、つまり会社がつぶれにくいといえます。

なぜ自己資本比率が高いと安全なのでしょうか。貸借対照表の右側をみるとわかりますが、自己資本が多いということは、その分借入金が少ないことを意味します。借入金が少なければ金利負担は少なくて済むのです。

また自己資本には、会社に最終的に残った利益（損益計算書の「当期利益」）が組み込まれていきます。利益が多いと、その分自己資本も増えます。利益をたくさん上げれば自己資本が増えるので、儲かっている会社の自己資本比率は高くなっていくのです。

「安全余硲率」から安定性を分析

売上高から損益分岐点売上高を引くと、会社にそのまま残る利益額を出せます。いわゆる〝余裕利益″が売上高に対してどれぐらいあるかを示すのが安全余裕率です。
この数値が大きいほど、不況にも左右されにくい体質の会社といえます。5％以上というのが健全な数値です。

「労働分配率」から生産性を分析

固定費の中で多くの比率を占める人件費に注目し、限界利益（損益計算書の「売上総利益」で代用）の中でどれぐらいの比率なのかを表すのが労働分配率です。

限界利益は売上から変動費を引いたものです。そこで人件費が多くを占めれば、その分会社に残る利益（営業利益や経常利益など）は減ってしまいます。たとえば労働分配率が70％だと、限界利益のうち70％が人件費ですから、会社には30％しか残りません。

労働分配率が高いほど労働力を活かすことができていないし、低いほど労働力を効率的に活用しているということです。

労働分配率が高すぎず、なおかつ社員一人あたりの給与が高いという会社は、それだけ収益力が高いということになり、理想的な姿なのです。

• 経営計画入門講座 – 決算診断編
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  限界利益を見落とすな！